盛り上がりを見せる NFT について、完全初心者の方にもわかりやすく簡単に解説します。NFT にはどんなものがあり、NFT のメリットは何なのか、NFT のビジネスチャンス、将来性や課題についても見ていきましょう。
NFT とは？わかりやすく簡単に
NFT とは「Non-Fungible Token ＝ 非代替性トークン」、唯一無二であることを証明できるデジタル資産やその技術を意味します。世界に一つだけ、偽物ではないことが示せるテクノロジーです。
これまでデジタル資産は、複製されたものと本物の見分けがつかないため、コピーが出回りオリジナルの価値を保てませんでした。しかし、NFT によって識別番号や制作年月日などのデータが明示でき、オリジナルであること、希少価値を証明できるようになったのです。
また、従来のアート取引では、例えば絵を描いたアーティストは最初に画廊に絵を買い取られる時点で利益を得ますが、後にオークションで高値がついても二次流通以降の取引からの収益を得ることができませんでした。NFT 技術では、事前にルールを定めて自動的に契約内容を履行するプログラム「スマートコントラクト」が可能なので、二次流通以降の取引で何割かはアーティストに還元すると設計しておくことができるのです。
NFT はデジタルコンテンツの著作権など、権利の保護に使えるため、ゲームやアートでの活用が盛んになっています。
NFT 商品の種類
NFT が活用されたアイテムには主に次のような種類があります。
- デジタルアート
- オンラインゲーム
- 音楽作品
- アニメ・漫画作品
- トレーディングカード
- メタバースの土地・建物やアイテム
アーティストが描いたデジタルアートが億の高値で売却されたといったニュースが話題ですが、他にもアイドル写真やスポーツ選手ハイライト動画の NFT トレーディングカード、ゲーム内で使える NFT アイテムが販売されたりしています。
NFT の購入には通常イーサリアムなど仮想通貨での決済が主流ですが、プラットフォームによっては独自の支払い方法を導入している場合もあります（例：LINE Pay による日本円決済やクレジットカードなど）。
NFT 技術を使うメリット
私たちの生活にテクノロジーの恩恵がある反面、海賊版 DVD や違法アップロードが出回ったり、漫画が違法サイトで公開されるなど、コピーしやすいことによる著作権侵害問題がありました。
NFT 技術によって、本物か偽物かが証明でき、転売された際にも原作者が利益を得られるようにプログラムできるというメリットがあります。
- データの改ざんを防げて固有性が持てる
- 所有証明ができデジタル資産として取引可能
- 取引内容をプログラムでき制限や機能を追加できる
製作者が知的財産の権利や収益を守ることができ、海賊版の流通を防ぐことができます。そして買う側は、NFT はオンライン上に存在しているデータなので破損や紛失する心配は不要で、リスクなく資産管理・運用できると考えられています。
NFT の将来性
現在はデジタルアート作品やゲーム内のアイテムなどを販売・購入することに注目されている NFT 技術ですが、将来的には異なるプラットフォーム間の移動が可能になることで、新たな市場が生まれたり、ネット業界はさらに活性化すると考えられています。
良いことだらけに見える NFT ですが、デメリットとしては、まだ法整備が整っていない（著作権を所有していない人が NFT を発行して販売する問題）、ゲームなどプラットフォームがなくなると NFT を所有していても利用できない、仮想通貨での支払いが前提なのである程度の知識が必要、などが挙げられます。
NFT ビジネスの可能性
NFT は、アーティストやクリエイターの活躍、それを応援する消費者という個人経済圏の広がり、クリエイターエコノミーの拡大に関連しています。新たな市場は新たなビジネスチャンスの宝庫であり、フリーランスの個人、スタートアップ起業家などにも絶好の機会と考えられます。
また、ネット業界以外の企業も NFT に集まる注目をチャンスと捉えており、例えば、世界的なラグジュアリーファッションブランドのドルチェ＆ガッバーナが、デジタル版と現実世界でのオートクチュール権利など 9 点セットを NFT で発売し、約 6 億円という高値で落札され話題になりました。デジタルとリアルを融合させて販売するというお手本と言えます。
まとめ
NFT の課題の克服には、さらなるテクノロジーの進化、法整備などが求められますが、同じく注目のメタバースのユーザーが増えると予測されているように、NFT を活用したデジタル世界の将来はますます期待されています。
NFT の盛り上がりによるビジネスチャンスを獲得するには、既存の企業は DX 推進により、ビジネス環境の激しい変化に素早く対応し、ビジネスモデルを柔軟に変革していくことがより必要となるでしょう。
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